新車購入の値引術：新車を安く購入する方法

ときどき「40万円を上回る大幅値引きで新車を購入した」という話を聞きます。
しかしそれが本当に大幅値引きといえるかどうかは買い方によって変わってきます。

ディーラーオプションは、メーカーオプションや標準装着品を価格換算した場合よりも割高な設定になっていて、当然、それらをたくさん付ければ値引きも増えるからです。

価格が割高なディーラーオプションは、一般的にオプション価格の25％くらいは値引きとして引き出すことができます。

仮にアルミホイール、エアロパーツ、カーナビという具合に加算していくと、Lサイズのミニバンなどではディーラーオプションの総額が50万円くいらいになることも珍しくありません。

上手に商談して、そこから30％の値引きを引き出せれば、値引き額は15万円。
これに車両本体値引きの30万円を加えれば値引き額の総額は45万円になります。

巷でよく耳にする「大幅値引き」には、このようなケースが目立ちます。

そのため、エアロパーツやアルミホイールを標準装着したスポーツグレードと、これらをディーラーオプションで装着した場合では値引き額が異なってくるのは当然ですね。

発表から1年程度を経過して目新しさが薄れ、販売が下降傾向を見せ始めると値引き額は徐々に拡大します。

しかし、軽自動車やコンパクトカーは、、もともとの価格が安く、値引きの原資となるディーラーマージンも少ないので、大幅値引き額を引き出すことは難しいのが現状。

値引き競争のライバル車を選ぶコツは、ある程度まで値引きの拡大した人気車にすることです。
相手が人気車で、価格と値引きが近ければ、ジャンルが違っても競争は成立します。

一方、新型車同士でも、相手が大幅値引きで売っている設計の古い不人気車だと値引き拡大の望みはかなり薄くなってしまうので注意が必要です。

新車の値引き額の増額は、そうそう簡単に行えるものではありません。

しかし、何度もディーラーに足を運んで商談する時間を仕事や休息に回した方がずっと有益ですね。
また、値引き競争の為に車で何箇所ものディーラーを回れば燃料代だけでもかなりかかってしまいます。

「新車を安く購入するためのコスト」も考えておく必要があるわけです。

一般的には3ナンバー車の場合、ディーラーの粗利は車両本体価格の20％程度です。
車両本体価格が600万円の新車なら粗利は約120万円となります。

仮に60万円の大幅値引きで販売したとしても、残りの60万円がディーラーに残ります。

しかしコンパクトカーや軽自動車では、もともと販売価格が安いうえにディーラーが受け取る粗利は車両本体価格の15％程度です。もし車両本体価格が120万円の新車を18万円の値引きで販売してしまうと、利益が出ないどころかディーラーの管理費用を捻出できず、赤字になってしまうわけです。

上限値引き額の判断は、「金額」のみを見るのではなく、あくまでも車両本体価格に対する「比率」を見ることが基本であることを頭に入れておきましょう。